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2021年12月8日
MBAの取得費用・学費について
MBAを取得するには、合計でどれほどの費用がかかるのでしょうか。国内・海外・オンラインなど、取得方法ごとに一般的な費用・学費の目安を確認しましょう。ビジネス・ブレークスルー大学大学院（以下、BBT大学院）の詳しい学費も解説します。
MBA取得にかかる一般的な費用の目安
MBA取得までに必要な費用は、「どの大学で取得するか」によって大きく異なります。以下の4種類の方法ごとに、必要な費用の目安を見ていきましょう（各大学院の学費は2021年11月時点）。
●国内フルタイム
●海外フルタイム
●パートタイム
●オンライン
国内フルタイムでの取得
国内大学の全日制コースでMBAを取得する場合、私立か国公立かによって学費が大きく異なります。私立大学では2年間で「350万円前後」ですが、国公立大学ではその半分以下の「150万円前後」が目安です。
MBAを取得できる主な私立・国公立大学の学費を、以下の表にまとめました。
| 私立大学 | 学費 |
| 早稲田大学大学院（早稲田ビジネススクール） 経営管理研究科 全日制グローバル | 3,726,000円 |
| 青山学院大学大学院（青山ビジネススクール） 国際マネジメント研究科 国際マネジメント専攻デイタイムコース | 3,306,000円 |
| 国公立大学 | 学費 |
| 京都大学大学院 経営管理教育部 経営管理専攻 | 1,353,600円 |
| 一橋大学大学院 経営管理研究科 国際企業戦略専攻 | 1,353,600円 |
上記の費用に加えて、遠方から通う交通費や引越し費用、家賃などの生活費も計算に入れる必要があります。
全日制の場合には、仕事を休職（あるいは退職）することによる収入の減少についても考慮しなければなりません。
海外フルタイムでの取得
海外の大学でMBAを取得するには、さらに費用がかかります。1年間の学費は、私立・国公立ともに年間7万～8万ドル（800万～900万円）ほどが目安です。
MBAで有名な大学の「初年度1年間の学費」は以下の通りとなります。
上記の費用に加えて、海外への渡航費や、現地での生活費も計算に入れなければなりません。
エリアによって生活費は異なりますが、公式ページに生活費などを含めた「総合費用」が書かれていることが多いので、確認してみましょう。アメリカの場合、合計費用として1年あたり10万～12万ドル（1,100万～1,400万円）ほどの目安が提示されています。
パートタイムでの取得
仕事を続けながら、国内大学院の夜間制・フレックス制のコースでMBAを取る場合でも、学費は全日制とほぼ同じです。
国内大学の主なコースと学費は、以下の表を参考にしてください。
| 私立大学 | 学費 |
| 早稲田大学大学院 経営管理研究科 夜間主 | 3,366,000円 |
| 青山学院大学大学院 国際マネジメント研究科研究科 イブニングコース | 3,306,000円 |
| 国公立大学 | 学費 |
| 東京都立大学大学院 経営学研究科 経営学プログラム | 1,353,600円 |
| 一橋大学大学院（一橋ビジネススクール）経営管理プログラム | 1,353,600円 |
夜間制でも全日制と同じく2年で修了できるコースが多くあります。短い時間で集中的に学べることがメリットです。
また仕事を続けながら学べることには、収入面だけでなく「学んだことを現場ですぐに実践できる」というメリットもあります。
オンラインでの取得
オンライン制ビジネススクールの場合、仕事を続けながら学習でき、費用も抑えて効率的にMBAを取得できます。
主なオンライン大学院の、2年間の学費は以下の通りです。
| 大学院 | 学費（２年間） |
| BBT大学院 | 3,075,000円 |
| グロービス経営大学院 | 2,998,000円 |
| SBI大学院大学 | 2,620,000円 |
入学金が約10万〜30万円、授業料は年間90万〜150万円程度で、2年間で卒業する場合は合計で200万～300万円ほどが目安です。
オンライン制なら交通費や引越し費用などは不要で、仕事を続けながら受講できます。教室への移動時間も不要で、効率的な学習が可能です。
BBT大学院の学費について
本科生学費（非課税）
| 入学金 | 31.5万円 | |
| 授業料 | 初年度 126万円/年間 | ２年次 126万円/年間 |
| システム利用料 | 12万円/年間 | |
初回学費納入スケジュール
| 第一期合格者 | 第二期合格者 | 第三期合格者 | 第四期合格者 | |
| 入学金：31.5万円 | 2021年12月14日（火）まで | 2022年1月25日（火）まで | 2022年2月22日（火）まで | 2022年3月22日（火）まで |
| 授業料/システム利用料：合計69万円（1年次前半分のみ） | 22年3月10日（木）までに納入 | 22年3月22日（火）までに納入 | ||
学費に関する備考/注意事項
・学費には、書籍費やインターネット通信費などは含まれません。
・学費のご納入には、銀行お振込みのほかにクレジットカード（VISA、Masterのみ）と教育ローンが利用できます。
・納入された費用は、理由の如何にかかわらず返還しません。
・教育ローンのご利用を希望される方は、大学院事務局入学係（bbtuniv@ohmae.ac.jp）までお早めにお問い合わせください。
・審査結果までお時間がかかることもありますので、特に第四期に出願される方は事前申請していただくことをお薦めいたします。
・2年次の授業料は2年次進級時にお支払いいただきます（半期分ごと）。
・2年分の授業料納付後、在籍3年目以降は、システム利用料（12万円/年）のみのお支払いとなります。
・成績結果により必修科目の単位が修得できなかった場合、科目再履修料として1単位につき8.4万円を別途ご納入いただきます。
学費減免制度
| BBT大学院本科に再入学される方 | ・入学金31.5万円全額を免除します。 ・本科在学中に修得した単位を再入学後に移行し、1単位あたり8.4万円の授業料を減免します。 |
| BBT大学院単科を1科目以上修了された方 | ・単科生として修得した単位を本科生入学後に移行し、1単位あたり8.4万円の授業料を減免します。 ・修了された科目が、カリキュラム改定等により閉講となった場合は、単位移行や授業料の減免はいたしません。ご注意ください。 ・入学金31.5万円を一部免除いたします。（31.5万円－11.5万円＝20万円） ※2022年10月以降に本科に入学される場合は、入学金の減免はありません。 |
| BBT大学経営学部を中退/卒業された方 | ・入学金31.5万円全額を免除します。 |
| BOND-BBTを中退/卒業された方 | ・入学金（31.5万円）から11.5万円を免除します。 ※2022年10月以降に本科に入学される場合は、入学金の減免はありません。 ・在学中に修得した互換対象の単位を認定し、1単位あたり8.4万円の授業料を減免します。 |
| BBTオープンカレッジの特定コースを修了された方 | 入学金から11.5万円を免除します。対象コースは次の通りです。 ・問題解決必須スキルコース（旧コース） ・本質的問題発見コース（旧コース、2005年4月以降の開講コース） ・問題解決基礎スキルパッケージ＋ブラッシュアップパッケージ（旧コース） ・問題解決ケーススタディコース ・本質的問題解決コース（旧コース） ・イノベーション講座（旧コース） なお、2022年10月以降に本科に入学される場合は入学金の減免はありません。 |
MBA取得に利用できる奨学金・給付金・教育ローン
奨学金制度/教育訓練給付金制度
本学では、成績上位者に適用される奨学金制度があります。ほかにも国の制度である「専門実践教育訓練給付金」や「日本学生支援機構の奨学金」も利用可能です。
MBA取得の資金調達について詳しくは以下のページも参考にしてください。
「MBA 奨学金」
BBT大学院 本科生奨学金制度
本学では、経済的理由で修学困難な学生を援助して教育の機会均等を図る「経済援助」と、人物・学業成績が優秀な人材を育成する「育英」を目的にし、下記の奨学金制度を設けています。
| 対象者 | 成績が上位5％以内の学生（最大10名） |
| 所得制限 | なし |
| 申請時期 | 申請不要 |
| 確定時期 | 進級時または修了時に事務局にて確定し、本人に連絡 |
| 給付額 | 10万円 |
| 給付日 | 5月、11月 |
| 給付期間 | なし |
| 申請書類 | なし |
専門実践教育訓練給付金
BBT大学院 経営学研究科 経営管理専攻 MBAプログラムは、2020年7月31日、厚生労働大臣より「専門実践教育訓練指定講座」に指定されました。この指定により、2021年秋期入学から、同MBAプログラムで学ぶ学生が一定の要件を満たす場合、ハローワークから給付金を受けることが可能となりました。
制度の概要や入学前の申請など、詳細はこちらでご確認ください。
日本学生支援機構の奨学金制度（本科生対象）
学業成績が優秀、かつ経済的な理由で修学が困難と学校が認めた学生は、日本学生支援機構の奨学金制度に採用されることがあります。世帯収入年額が日本学生支援機構の定める基準を超えないことなど、一定の条件を満たす方が対象です。
詳しくは『日本学生支援機構』のサイトでご確認ください。
教育ローン
MBA取得の資金調達に各種「教育ローン」もご利用いただけます。日本政策金融公庫や民間銀行の管理する教育ローンです。本校では提携する銀行の教育ローンもご用意しています。
国の教育ローン（本科生対象）
日本政策金融公庫の教育一般貸付（国の教育ローン）にお申し込みいただくことができます。世帯年収が日本政策金融公庫の定める基準を超えない有職者が対象です。インターネットからもお申し込みできます。
詳しくは『株式会社日本政策金融公庫』のサイトでご確認ください。
民間金融機関の提携教育ローン（本科生・単科生対象）
本校と提携している民間金融機関の教育ローンを、Web上でお申し込みいただけます。
教育ローンのご利用にあたっては、各ローン会社から審査が入ります。
審査の結果、教育ローンがご利用になれない場合もございますので予めご了承ください。
なお、海外にお住まいの方は教育ローンをご利用いただくことができません。
| セディナ 学費ローン | |
| 対象 | ●本学への入学を希望されており、株式会社セディナの承認が得られる方。教育ローン申込者は、入学者ご本人または親権者とします。 ●申込時に満18歳以上（高校生を除く）の方。申込者が未成年の場合は、親権者の連帯保証が必要となります。また、18歳未満（高校生を含む）の方は、親権者の代理申込となります。 |
| ご利用目的 | 本科生入学金、授業料、システム利用料、単科生（科目等履修生）の授業料。 （注意）本科生入学時は初年度分のみお申し込みください。2年次分は進級が確定してからの納入となります。 |
| お申し込み | ご返済シミュレーションとお申し込みは専用サイトから |
| お問い合わせ | 株式会社セディナ カスタマーセンター Tel：0120-686-909 9時30分～17時30分 （土日祝日は除く） |
| JACCS 教育ローン | |
| 対象 | ●本学への入学を希望されており、株式会社ジャックスの承認が得られる方。教育ローン申込者は、入学者ご本人または親権者とします。 ●申込時に満18歳以上（高校生を除く）の方。申込者が未成年の場合は、親権者の連帯保証が必要となります。また、18歳未満（高校生を含む）の方は、親権者の代理申込となります。 |
| ご利用目的 | 本科生入学金、授業料、システム利用料、単科生（科目等履修生）の授業料。 （注意）本科生入学時は初年度分のみお申し込みください。2年次分は進級が確定してからの納入となります。 |
| お申し込み | ご返済シミュレーションとお申し込みは専用サイトから |
| お問い合わせ | 株式会社ジャックス 東京事務センター Tel：046-234-1140 9時30分～17時30分（平日）、10時00分～18時00分（土日祝） |
| 株式会社オリエントコーポレーション 教育ローン | |
| 対象 | ●本学への入学を希望されており、同社の承認が得られる方。教育ローン申込者は、入学者ご本人または親権者とします。 ●申込時に満18歳以上（高校生を除く）で一定の収入がある方。18歳未満（高校生を含む）の方は、親権者の代理申込となります。 |
| ご利用目的 | 本科生入学金、授業料、システム利用料、単科生（科目等履修生）の授業料。 （注意）本科生入学時は初年度分のみお申し込みください。2年次分は進級が確定してからの納入となります。 |
| お申し込み | ご返済シミュレーションはこちらから お申し込みはこちらから |
| お問い合わせ | 株式会社オリエントコーポレーション 学費サポートデスク Tel：0120-517-325 9時30分～17時30分（平日） |
| 楽天銀行 教育ローン | |
| 対象 | 以下の全ての条件を満たす個人のお客さま。 ●お借入時の年齢が満20歳以上満62歳以下 ●日本国内に居住している方（外国籍の方は、永住権または特別永住権をお持ちの方） ●楽天銀行が提携する大学へのご入学または在学されている学生と生計を一にする親族の方、または学生ご本人さまで安定した収入のある方 |
| ご利用目的 | 本科生の入学金、授業料、システム利用料、単科生（科目等履修生）の授業料。 お申し込みいただける上限は、初年度納入分となります（10万円以上500万円以下）。学納金の範囲内でのご融資となります。 |
| お申し込み | お申し込みはこちらから |
| お問い合わせ | 楽天銀行カードセンター教育ローン専用ダイヤル Tel：0120-61-6910 9時30分～20時30分（平日）、10時00分～17時30分（土日） |
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